週刊木曜日バックナンバー 
        
平成19年1月11日号〜19年平成5月3日

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1月11日号
「非大学受験講座」
    7 7 7
業の素人だったからこそ、そういう常識にとらわれず、自分の目で見、感じ、出てきた結果を信じられたのだと思います
7代前の先人の知恵を大切にし、
7代後の子孫のことを考え行動する
:アメリカ先住民の言葉

 永田照喜治氏りょくけん会長
「食は土にあり」
永田農法の原点
NTT出版
1月18日号
「非大学受験講座」
 最初の一歩 
原発に反対するだけでなく、原発に代わるエネルギー供給方法を提案していこう。
彼の最初の一歩が
30年経た今、地球環境改善の大きなうねりとなる。
今泉みね子氏著

エアハルト・シュルツ
「ドイツを変えた
10人の環境パイオニア」
:白水社
1997年11月20日発行
1月25日号
「非大学受験講座」
 理想+現実=○
理性と感性、理論と情緒、先進技術と自然体験、これらが組み合わされてこそ、 エコロジー運動は現代において成功する
生産工程に再投入できないような廃棄物ははじめから出さないように努力

浜松市立曳馬(ひくま)中学校
『広島』学んで修学旅行
ヘルマン・フィッシャー氏 「ドイツを変えた
10人の環境パイオニア

静岡新聞
1月20日朝刊
「浜松圏ワイド」
2月1日号
「非大学受験講座」
 理想+現実=○
原料が自然素材なら何でもよいというわけではない。
 それが採取されたり、栽培される地域の自然や人間生活が守られていることに配慮しながら、原料を選ぶのがアウロ社である。
まさに、この会社の生き方そのものがロハス(LOHAS)である。
ヘルマン・フィッシャー氏 「ドイツを変えた
10人の環境パイオニア
2月15日号
「非大学受験講座」
 従軍慰安婦@
慰安婦の体験を、沈黙を破って語るまでの果てしない時間とどれだけの重さがあるは、わかるつもりでいる。

「従軍慰安婦の決議案を提出 アメリカ下院与野党議員」
「旧日本軍による強制はなかった」との観点で「河野談話」見直しを求める自民党議員が可決阻止へ向け訪米を検討

非を認めること、そこからお互いの心の交流が始まる
熊谷博子氏
映画ジャーナリスト
中日新聞
2月5日夕刊
毎日新聞
1月30日朝刊
静岡新聞
2月1日夕刊
2月15日夕刊
2月22日号
「非大学受検講座」
 従軍慰安婦A
平和国家としての理念を明確にし、その理解を得るための外交努力を積み重ねることが必要である。
 その意味で、戦争中に日本が引き起こした従軍慰安婦問題や
制連行問題などの戦後補償をめぐる問題に、
真剣に答えていかねばならない
国際平和と日本の役割
 94〜95P
高等学校改訂版
 「政治・経済」
(発行:第一学習社)
3月1日号
「非大学受検講座」
 従軍慰安婦B
「戦争の悲惨(患者・同僚の死、収容所生活)を伝えたいとの願いで 
小冊子を自費出版
被害にあったかたがたにとってはそれから50年ちかく、
 夜ごとの夢の中で、日々の暮らしの中で、今なお続いている地獄です。
高橋知恵子さん
元従軍看護婦

石川逸子氏
 作家
静岡新聞
2月27日夕刊、2面
「従軍慰安婦に
 された少女たち」
岩波ジュニア新書
3月8日号
「非大学受検講座」
 従軍慰安婦C
日本国民全体のことだとは思わない。日本にはいつでも、正しい判断が出来る人がいる。
歴史認識とは、歴史から教訓を探そうとするかどうかの差であり、
二国間の差や、
両国間の問題ではない。
心配しているのは過ちを反省せず、未来をだめにしてしまうことだ。
羅・韓国大使 毎日新聞3月2日〜
中日新聞3月2日〜
「従軍慰安婦に
 された少女たち」
岩波ジュニア新書
3月15日号
「非大学受験講座」
 従軍慰安婦D
米国には「リトルビット・プレグナント(すこしだけ妊娠していること)などあり得ない」との言い方がある。 事実は白か黒かで中間はない。

過去に目を閉ざすものは結局のところ現在にも盲目となります。
非人間的な行為を心に刻もうとしない者は、またそうした危険に陥りやすいのです
佐藤隆三氏
ニューヨーク大学教授

ヴァイツゼッカー
旧西ドイツ大統領

静岡新聞
3月13日朝刊「論壇」
「従軍慰安婦に
 された少女たち」
岩波ジュニア新書
3月29日号
「放射能から
海を守る」@
私達はお金も権力もありませんが決して少数派ではありません。
子ども達にきれいな地球環境を残すことが私達に課せられた責任でもある。


浜岡(御前崎市)の5機の原発を、耐震性調査の実証炉として
利用すべき。
武藤 優氏パプアニューギニア海産
代表取締役

古長谷 稔氏

食品と暮らしの安全基金

朝日新聞
3月23日朝刊社会面

「放射能で首都圏消滅」
三五館出版
4月5日号
「放射能から
海を守る」A
安全より当面の生産性を優先する組織は恥ずべき集団と言えよう。
 消費者は電気の購入をボイコットできない
放射能を海に流すな』という声を根強くあげ、
各地で輪を広げていくことが大事。
斎場保伸氏・新聞記者
水口憲哉氏
東京海洋大学名誉教授
中日新聞
4月3日夕刊
みなと新聞2月4日
4月12日号
「放射能から
海を守る」B
現在のこの気候変動は、根源的には欧米、特に欧州の産業革命が発端だ。
だから、EUは目に見える形で実質的な改善を図る責任を負っている。
原発『復活』への大転換の裏には、ブッシュ政権の最優先課題、安全保障政策の影がちらつく。
トーマス・バーベック氏
:ドイツ環境広報官
飯尾 歩記者
中日新聞
4月8日朝刊
 〃
4月10日朝刊
4月19日号
「武器から楽器へ」
銃規制反対派は銃を悪用する人間が悪いと言い、一理はある。
が、銃で暴力を抑止できず、 逆に銃で暴力が拡散しているのが
現実と映る。
平和憲法を地球の刀狩に!!
 「原爆、戦争の残酷さを知った。思った以上だった。
  戦争を忘れてはいけない。未来に向け、
  平和に付いて考える必要がある」

浜松市立南部中学校
の生徒達
中日新聞
4月18日朝刊
“中日春秋”
静岡新聞
4月18日朝刊
4月26日号
「河野ジュニア談話」@
貧しくてもいい。 豊な自然の中でお互いに助け合い、ゆっくりと暮らせるまちにしたい

ウラン とプルトニウムを混ぜたらどのぐらいのウランを節約できるかといった ら、せいぜい1割程度。そのために何兆円もの税金を投入して再処理工場を作ることは税金の無駄使いである
沢山保太郎氏
 高知県東洋町長

河野太郎氏
自民党議員
毎日新聞
4月24日朝刊“ひと”

日経ビジネスオンライン
4月2日
5月3日号
「河野ジュニア談話」
A
電力会社とは、「電力をつくる会社」である以前に、
               「国民の生命を守る会社」であるべきです。

無用な核ゴミを量産するために何兆円もの税金を使うことをやめて、
太陽光や風力、水力、バイオマス(生物資源)などの「再生可能エ
ネルギー」の研究開発につぎ込むべきです

神尾京子氏
カタログハウス編集部

河野太郎氏
自民党議員

 
通販生活“夏号”
 「言わせてください」

日経ビジネスオンライン
4月2日


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